JR東日本ウォータービジネスが、大型タッチパネルディスプレイ・高度なマーケティング頭脳を搭載した「次世代型新飲料自販機」を展開。顧客属性を判定しておススメ商品を表示してくれるそうで、各種コンテンツはWiMAX網で配信。品川駅に設置中。

●プレスリリース：JR東日本ウォータービジネス（PDF）

ジェイアール西日本コミュニケーションズは、広告媒体としてのデジタルサイネージの可能性を検証するために、大日本印刷、美人時計、チアーズと共同で、平成22年8月6日（金）〜12月31日（金）まで、駅構内では初となる大型デジタルサイネージで「美人時計」を配信します。

⇒JR西日本コミュニケーションズ：ニュースリリース

42型ディスプレイを12面搭載したDNPの「トールビジョン」を採用。

セブン&アイ・ホールディングスは、電子書籍による新たなビジネスを展開いたします。

⇒セブンネットショッピング：プレスリリース（PDF）

2010年度内には、既に開始している「セブン de 立ち読み」にてユーザーが書籍・雑誌に掲載されている商品をセブンネットショッピングで購入した際、出版社に販売ロイヤリティが発生するスキームを導入。

今までの「テキストや静止画」に加え、「動画や音声」が楽しめ、コンテンツの表現力をさらに高めた次世代電子書籍フォーマットXMDFを開発しました。この技術をもとに、出版社・新聞社・印刷会社・取次会社など国内外の関係各社の協力を得ながら、本年内にも、配信サービスとタブレット端末を組み合わせた新しい電子書籍ソリューションを提供し、電子書籍事業に参入します。

⇒シャープ：発表会レポート

動画や音声を含むデジタルコンテンツ閲覧、文字サイズに合わせて自動で段組みを変えられる。

「顔認識システム」を搭載し、広告を見た人の性別や年齢層などを測定する「電子看板（デジタルサイネージ）」の実験が21日、東京都内の20駅で始まった。実験は1年間で、国内の公共交通機関では前例のない規模だ。

⇒asahi.com

首都圏の鉄道会社や系列広告会社11社が「推進プロジェクト」を結成。

株式会社ビズライト・テクノロジーは、Twitter上のつぶやきを取り込んだコンテンツを生成、再生できるネットワーク型デジタルサイネージ（電子看板・情報表示板）『Furelo TL』を発売します。従来、広告配信型デジタルサイネージは、コマーシャルフィルムやポスターの再生が主体でしたが、『Furelo TL』では、Twitter上の“つぶやき”を自動収集し、CM素材とユーザーの声を組み合わせたコンテンツを作成、再生する機能を搭載しました。駅構内やイベント会場などリアルな場面で、昨日や今日に発せられたリアルタイム性の高いユーザーの声を反映した新しいプロモーションコンテンツを再生できます。

⇒ビズライト・テクノロジー：プレスリリース

オンライン管理画面では、つぶやきの選定、CFや商品写真などとつぶやきを組み合わせた再生映像の作成、各デジタルサイネージへの配信、などが可能とのこと。

大日本印刷株式会社は、エンターサイネージ株式会社と業務提携し、本年7月より、デジタルサイネージ(電子看板)を活用した大学生向けプロモーション事業を展開していきます。

⇒大日本印刷：プレスリリース

2012年度までに、大学に近い駅やショッピングセンターにデジタルサイネージやキオスク端末など100台を設置する計画。

株式会社電通は、昨今注目を浴びているデジタルサイネージ分野において、美術作品との連動などにより「アートコンテンツ」に特化し、「アート」と「広告」とを融合させた新しい広告媒体「デジタルアートボード」を開発し、3月27日より東京ミッドタウンにて実証実験を行います。

⇒電通：ニュースリリース（PDF）

60インチ縦型モニター6面を連結、高さ約2メートル液晶ディスプレイ。東京ミッドタウンのプラザ地下1階のインフォメーション付近に設置し放映。

株式会社講談社とソフトバンクグループのCOMEL株式会社は、2010年2月13日（土）より、バンクーバーオリンピックの期間中、現地の最新情報をTwitterと連動したテキストコンテンツ及び写真をメインにした『瞬刊誌』を用い、時間帯別にCOMELが運営するデジタルサイネージ「街メディア」へ配信を開始しました。

⇒COMEL：ニュースリリース

競技の時間帯は、講談社の現地特派記者がつぶやいた情報を放映。その他の時間帯は、最新写真を随時更新、放映。

ソニーは、最大10,000台の広域・多拠点へのコンテンツ配信を可能にするデジタルサイネージサービスプラットフォーム「BEADS」を活用した2種類のASP（アプリケーション・サービス・プロバイダー）サービス「ASP Pro」、「ASP Entry」を2月15日（月）より提供開始します。

⇒ソニー：ニュースリリース（PDF）

サーバー投資が不要なため、低コストでスピーディーにデジタルサイネージを導入できるとの事。