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2013年02月22日

電通 「2012年日本の広告費」

株式会社電通は2月21日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2012年(平成24年)日本の広告費」を発表した。
日本の総広告費は5兆8,913億円、前年比103.2%。
2012年08月28日

博報堂DYメディアパートナーズ、元ヤン・元ギャル男女の「メディア・生活実態調査」

株式会社博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所は、自称元ヤン・元ギャルを対象に、消費行動・メディア行動の実態を把握する「元ヤン・元ギャル男女メディア・生活実態調査」を実施しました。
「元ヤン・元ギャルは仲間や家族との絆が大切」「情報源はテレビと携帯・スマホでのネット。SNS には頼らない」「元ヤン・元ギャルはメリハリ消費」
2012年02月24日

電通 「2011年日本の広告費」

株式会社電通は2月23日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2011年(平成23年)日本の広告費」を発表した。
日本の総広告費は5兆7,096億円、前年比97.7%。
2011年06月09日

電通総研 若者問題研究所、高校生のリアルを描くアニメーションレポートを公開

電通総研「若者問題研究所」は、2010年9月に高校生を対象に実施したアンケート調査結果を元に、アニメーションレポート『シナがわの時代 ~みんなとシナジー~』(全4話)を制作しました。2011年6月9日よりホームページにて順次1話ずつ公開していきます。
第1話:シナがわ意識が育まれる世代的背景、第2話:女子高校生の学校の友達との付き合い方、第3話:周囲の目を気にする男子高校生と恋愛意識、第4話:インターネットのコミュニケーション実態。の全4話です。
2011年02月24日

電通 「2010年日本の広告費」

株式会社電通は2月23日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2010 年(平成22年)日本の広告費」を発表した。
2010年日本の総広告費は5兆8,427億円、前年比98.7%(前年比1.3%減とマイナス幅が大幅に縮小)。
2011年02月15日

AMN、ソーシャルメディア活用企業トップ50を公開

アジャイルメディア・ネットワーク株式会社は、このたび、日本企業におけるツイッターやブログ、 mixiやFacebookなどのソーシャルメディア活用度に関する企業調査を行い、国内でソーシャルメディアを積極的に活用している企業のトップ50リストを「ソーシャルメディア活用企業トップ50 」としてまとめましたので、発表いたします。
1位日本コカ・コーラ、2位サントリー、3位セガ。
2010年12月24日

博報堂DYMP、メディア環境研究所「MEDIA LIFE 2020」を発表

株式会社博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は、2020年のメディア環境を「DYNAMIC MEDIA(ダイナミック・メディア)」と予測し、象徴するキーワードで解説する「MEDIA LIFE 2020」を発表しました。
生活者のメディア生活に関する7つのキーワードとポイント。
2010年05月19日

ADKインタラクティブ ソーシャルメディアポリシー

企業がソーシャルメディアマーケティングを展開するにあたっては、ソーシャルメディアポリシー(ソーシャルメディアに参加するうえでの基本原則)を持つことが大切です。ADKインタラクティブは、企業にソーシャルメディアポリシーの策定を提案するにあたり、まずは自社向けのソーシャルメディアポリシーを策定すべきだと考えました。こうしてできたのが「ADKインタラクティブ ソーシャルメディアポリシー」です。
抜粋したものが公開されています。
2010年05月06日

総務省、平成21年「通信利用動向調査」の結果

総務省では、この度、平成22年1月に、世帯及び企業における情報通信サービスの利用状況、情報通信機器の保有状況等について調査した「通信利用動向調査」の結果を取りまとめました。
インターネット利用者数は9,408万人、人口普及率は78%。
2010年03月11日

サイバーエージェント、女性ブロガーの実態を調査する「AmebaGG研究所」設立

株式会社サイバーエージェントが運営する「Ameba」は、女性向けソーシャルメディア「AmebaGG」において、女性ブロガーを対象に調査をおこなう「AmebaGG研究所」を2010年3月11日に設立いたします。
2万人を超える「AmebaGGメンバーズ」で調査。第1回調査はこちら(PDF)
2010年02月22日

電通 「2009年日本の広告費」

株式会社電通は2月22日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2009年(平成21年)日本の広告費」を発表した。これによると、昨年2009年(1~12月)の日本の総広告費は5 兆9,222億円、前年比88.5%であった。
総広告費は、2008年に続き前年実績を下回った。インターネット広告費は、媒体費5,448億円の前年比117.0%(モバイル1031億円、検索連動(PC)1,710億円)、インターネット広告制作費1,621億円の前年比100.7%で、7,069億円(前年比101.2%)となりました。
2010年01月26日

IMJモバイル、「Mobile User Book 2010」過去1年間の調査データを集約

株式会社IMJモバイルは、この1年に渡り、モバイルに関するユーザー動向及びユーザーの意識について市場調査を行ってまいりました。この度、2009年に実施いたしました計8本の調査レポートを「Mobile User Book 2010」として集約いたしましたので、ご案内いたします。
およそ60ページのPDFが公開されています。
2009年11月26日

M1・F1総研、「働く女性の“衝動買い”」発行

20歳から34歳までの若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研(電通子会社の株式会 社Media Shakers運営)は、働くF1層(20~34歳女性)の“衝動買い”の実態に注目したトピックVol.25 「働く女性の“衝動買い”」を発行致しました。
衝動買いには気をつけて生活しています。
2009年11月12日

ADK、生活者分析ツールADK「Target Scope」(2009年版)を発表

株式会社アサツーディ・ケイでは、広告コミュニケーションのプランニングをサポートするための様々な調査・研究開発に取り組んでいます。このたび、その取り組みのひとつとして、ADK独自の生活者分析ツールADK 「Target Scope 」(2009年版)を発表いたしました。
7つのライフスタイル分野で、生活者は計79タイプ。
2009年07月14日

総務省、「ブログ・SNSの経済効果に関する調査研究」の結果を公表

総務省情報通信政策研究所では、ブログ及びSNSについて、2008年度の市場規模を推計した結果を取りまとめましたので、公表します。
2009年1月末時点のブログ登録者数は、約2,695万人。
2008年度のブログ市場規模は約160億円(関連市場含めると約1961億円)、SNS市場規模は約499億円(関連市場含めると、約568億円)と推計。
2009年07月01日

電通とGoogle、検索連動型広告のブランドへの影響を調査

サーチエンジン・マーケティング領域に注力し、これまでなされてこなかったSEMのブランド価値形成への影響を評価・分析することで、SEMの新しい活用方法を確立していくことを目的としている。
安価な消費財では、消費者の検索頻度や目的が異なる。自然検索の結果が上位で、検索連動型広告も利用すれば商品に対するブランド価値が向上するとのこと。
2009年05月26日

野村総合研究所、ワイヤレスブロードバンド進展予測を発表

株式会社野村総合研究所は、2014年度までのワイヤレスブロードバンドの進展とそのインパクトを予測した「ITロードマップ」をとりまとめました。
2012年以降は家電品や車載端末、カメラやデジタルサイネージなどもワイヤレスブロードバンドに接続。という予想。
2009年05月26日

博報堂、買物時における情報受発信パターン分析結果発表

博報堂研究開発局と博報堂DYメディアパートナーズi-メディアビジネス局では、このたび、生活者が買物をする際にどのようなメディアから情報を得て、どのようなメディアで情報を発信するかに ついて調査・分析いたしましたので、お知らせいたします。
情報量が膨大になった今、生活者はどんな情報受発信をするのか。
2009年03月24日

ADKインタラクティブ 「次世代のインタラクティブコミュニケーション」

次世代のインタラクティブコミュニケーション"

ADKインタラクティブ横山隆治 氏によるレポート「次世代のインタラクティブコミュニケーション」が公開されています。図による解説もあったりして、全部でVol.8まであります。PDFで持って帰れます。

2009年02月23日

電通 「2008年日本の広告費」

株式会社電通は2月23日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2008年(平成20年)日本の広告費」を発表した。 これによると、昨年2008年(1~12月)の日本の総広告費は6兆6,926億円、前年比95.3%であった。
総広告費は前年比95.3%と、5年ぶりに前年を下回っています。インターネット広告費は、
・媒体費5,373億円、前年比117.0%
 (モバイル913億円、検索連動1,575億円)
・インターネット広告制作費1,610億円、前年比114.0%
で、6,983億円(前年比116.3%)となりました。
2009年01月14日

アドマン2.0 「ブロガーが選ぶ、2008年度ウェブキャンペーンベスト5」

アドマン2.0

昨年末からアドマン2.0さんスタートでバトンがまわっていた「ブロガーが選ぶ、2008年度ウェブキャンペーンベスト5」、かなり集計大変そうでしたがw 結果発表されています。そしてその集計をSUITENさんがPDFでまとめられています。久しぶりのバトン面白かったです。

2008年12月16日

アウンコンサルティング、2008年SEM10大ニュース

アウンコンサルティングは、2008年のSEM10大ニュースを選定いたしましたのでおしらせします。
年末まとめシーズン、今年もいろいろあったと振り返っていきます。
2008年02月20日

電通 「2007年日本の広告費」

株式会社電通は、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2007年(平成19年)日本の広告費」を発表した。これによると、昨年2007年(1~12月)の日本の総広告費は7兆0,919億円、前年比101,1%であった。
媒体別広告費の推定範囲の改定があり、インターネット広告費には広告制作費が加わりました(この広告制作費ってどうやって出してるんでしょう?)。その結果、2007年のインターネット広告費は、
・媒体費4,591億円(前年比126.5%)
・インターネット広告制作費1,412億円(前年比118.1%)
で、インターネット広告費は6,003億円(前年比124.4%)となりました。ちなみにマスコミ四媒体は3年連続で前年を下回る結果となっています。↓の図がわかりやすいです。

●関連記事:MarkeZine:◎電通「日本の広告費」発表

2008年01月28日

αSEO 検索エンジン相関図 2008年1月版

検索連動型広告の掲載パートナー、ロボット型検索エンジンの主要な提携先等をまとめています。今月からPCとモバイルのコンテンツ連動型広告相関図を追加しました。
ありがたい資料1月版です。かなり複雑化してきましたね。
そういえば広告関連相関図。。。
2008年01月16日

Google、ネット視聴率で楽天かわし2位に--ネットレイティングス調べ

ネットレイティングスは、同社のネット視聴率サービス「NetView」において、Googleが昨年末11月にYahoo!に次ぐ2位の座を獲得したと発表した。
いつの間にかYouTubeパワーで2位になってました。Google関連ツールにはほんとに便利。
2007年12月26日

2007年の検索エンジンマーケティング

『アイレップ』
株式会社アイレップSEM総合研究所は、2007年の検索エンジンマーケティング業界における10大ニュースを発表します。
『アウンコンサルティング』
検索エンジンマーケティングを手がけるアウンコンサルティング株式会社は、2007年のSEM10大ニュースを選定いたしましたので、お知らせします。
今年も賑やかだったSEM関連ニュース、↑両社とも注目内容はほぼ同じ感じですね。モバイル検索関連、検索アルゴリズムの改善、Google・Yahoo!・Microsoftの大型買収、朝の話題のお供にSEMニュースという感じでした。
2007年11月29日

電通 「話題・注目商品2007」

電通消費者研究センターは、毎年恒例の「消費者が選んだ2007年話題・注目商品」を発表しました。
2007年消費キーワードは「ネタ共振消費」、その「ネタ共振消費」を起こし易い5つの誘因ポイントがネタっぽくて面白い。
2007年10月10日

「詳しくは○○と検索」で、商品検索件数が通常CMの平均2.4倍に

「詳しくは○○と検索してください」などの手法で検索窓を表示するテレビCMは、検索窓を表示しないテレビCMと比較して、広告対象商品に関する検索件数が平均2.4倍増えることがわかった。
TVCM見ながら「○○で検索」を手当たりしだい検索していったら結構面白い。
2007年09月14日

αSEO 検索エンジン相関図 2007年9月版

検索連動型広告の掲載パートナー、ロボット型検索エンジンの提携先等をまとめています。
最近は目立った動きが少ない検索エンジン相関図、でも複雑です。毎度ありがたい資料です。
2007年08月09日

広告業界データセンター

広告業界データセンター

mediologicタカヒロさんがあらたに、広告業界(国内外)の数値的データを集める「広告業界データセンター」というブログを開始されております。はじめて見る「おっ!」というデータとかあって、非常にありがたいです。

2007年05月13日

NikeCosplayまとめ資料

NikeCosplay
【資料 : No.1 No.2 No.3

昨年秋頃から各種展開が繰り広げられている「NikeCosplay」。各所で賞を獲得しているこのプロモーションの全貌がまとまっている資料が公開されております。ありがたい共有です。

●情報:インターネット広告のひみつさん

2007年04月16日

電通総研 2011年のネット広告費は7500億円を超える

電通総研は、2007年から2011年までのインターネット広告費の試算結果を発表した。それによると、2011年のインターネット広告費は全体で7558億円に成長する見込みだという。
2006年の2.08倍。2011年までまだ数年あるので、凄い何かが登場してるかもです。
2007年02月20日

電通 「2006年日本の広告費」発表

電通は、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2006年日本の広告費」を発表した。これによると、昨年2006年(1月~12月)の日本の総広告費は5兆9,954億円、前年比100.6%であった。
ようやく発表されました。インターネット広告費は3,630億円(うちモバイル390億円、検索連動広告930億円)、前年比は129.3%でした。ちなみに前回はこんな感じ
2006年12月29日

15分で分かる2006年のブログ界

2006年のブログ界は、一つの発展期であると同時に、迷走期であったとは言えないだろうか。そんな2006年のブログ界の動向を振り返ってみよう。
今年もブログ関連が賑やかで面白かったです。↑記事にうまくまとまってます。
2006年12月25日

「Ameba(アメブロ)」と「mixi」が、CGMが購買行動に及ぼす影響などを共同調査

株式会社サイバーエージェントと株式会社ミクシィは、「Ameba(アメブロ)」を始めとするブログサービスまたは「mixi」を週1 回以上利用している全国の男女2,888 名を対象に、「CGM と購買活動に関する調査」をいたしました。
近頃CGM系の資料がまとまってきたので有難いです。
2006年12月23日

野村総合研究所 2011年までの国内IT主要市場の規模とトレンドを展望

株式会社野村総合研究所は、2011年までの国内IT主要5市場の分析と規模予測を行いました。2006年12月19日に発表した、ハード市場、放送市場に続く第二弾として、今回は、ネットビジネス市場8分野、携帯電話市場4分野、ブロードバンド市場6分野の市場規模予測を発表します。
2011年のインターネット広告市場は7,417億円。ちなみに来年(2007年)は4,663億円。
2006年10月27日

インタースコープ Web連動テレビCMの調査を実施

最近増加している「続きはWebで」等のWeb連動テレビCMから、どの位の人が実際に検索を行なっているのか、また検索経験率が高いのはどのような層なのかを調べました。
ちょっと前はCMの最後に大きくURL掲載、今は「○○で検索!」「続きはWEBで!」。次は?
2006年09月11日

トヨタのサイト価値は1528億円-日本ブランド戦略研究所

ブランド戦略やウェブ戦略に関するコンサルティングを手がける日本ブランド戦略研究所は9月11日、一般消費者向けの事業を行う日本の有力企業198社のウェブサイトの金額価値を、事業に対するウェブサイトの貢献度に基づいて測定し、その結果を公表した。
トヨタ1527億6700万円でございます。
2006年08月31日

バナー広告はITと製造業で過半数を占め増加傾向に

4月から6月期に出稿されたバナー広告は、重複を除いた累計で約9200素材。バナー広告を出稿した広告主は累計約1200社、その銘柄数は累計約2200銘柄にのぼる。
業種別でITが30.9%、製造業が22.0%との事です。
2006年08月25日

「インターネットCM」での音楽の利用許諾開始について

インターネット上のポータルサイトなどを媒体として配信されるCM(「インターネットCM」)で、JASRACの管理楽曲を利用する場合の取り扱いについて、このたび関係団体との協議がまとまりましたのでお知らせいたします。
ネットで音楽を利用する担当の方には資料がまわってきたかと思いますがそういうことです。
2006年08月21日

Webサイトの情報発信力」に関する調査

日本ブランド戦略研究所は、一般消費者向けの事業を行う日本の有力企業の260社のWebサイトの情報発信力を評価し、その結果を公表した。上位には、キリンビールや花王などの身近な商品・サービスを提供している企業のWebサイトが並んだ。
業界別ランキングも掲載しております。
2006年08月01日

広告費 下期は1.7%増・日経広告研究所が予測

日経広告研究所は2006年度下半期(06年10月―07年3月)の広告費が前年同期比1.7%増えるとの予測をまとめた。新聞やテレビなどマスコミ4媒体の広告が前年実績を下回るものの、インターネット広告などが好調で、通期では4年連続の増加となる。
マス4媒体下がってネット・交通・SP広告上がってトータルで1.7%増。消費者に変化させられてる気がしますが、ブームは過ぎ去りし春の出来事。定番化しているものより広告人の大好きなトレンドでいきませう。
2006年07月24日

インターネット検索行動の実態を公表

家庭内におけるインターネット利用状況を調査している株式会社ビデオリサーチインタラクティブは インターネットによる検索行動の実態についてまとめました。
PDFの最後にCM→検索(ワード)表があるのでどうぞ。
2006年07月17日

YouTube 日本の視聴者急増 「GyaO」を逆転

ネットレイティングスによると、5月は前月比約150万人増という異例のペースで伸び、月間の視聴者数が約410万人に達した。USENの無料ネット放送で人気の「GyaO(ギャオ)」は約380万人だったため、視聴者の数では動画専門サイトのトップに躍り出たとみられる。
近頃国産の動画投稿サイト公開オンパレード。しかしながら現在盛り上がっているのは「YouTube」。確かに「YouTube」であんなに面白いムービー見せられた日にゃまた(YouTubeで)探して見たくなります。の無限ループ。
2006年06月26日

アイレップSEM総合研究所とクロス・マーケティング、「インターネットユーザの検索行動調査」結果を発表

株式会社アイレップ・サーチエンジンマーケティング総合研究所と株式会社クロス・マーケティングは、全国18歳以上の男女500人を対象にインターネットユーザの検索行動を調査しました。
ということはローカル検索ですか。
2006年06月07日

企業サイト ユーザビリティランキング2006

2006年の調査対象は、国内の主要企業120社のWebサイト。64個の調査項目への対応度を調べて、100点満点で得点化しランキングを算出した。調査の結果、個人情報の管理体制の公開、高齢者や身体障害者に対する配慮などの点で、取り組みが不十分な企業サイトの多いことが明らかになった。

1位(10位) NEC
1位(1位) 富士通
3位(16位) ソフトバンク
4位(調査対象外) 電通
5位(3位) 日本ヒューレット・パッカード
6位(調査対象外) リクルート
7位(48位) アップルコンピュータ
7位(調査対象外) カシオ計算機
9位(11位) NTTデータ
10位(4位) 日本IBM
10位(66位) 松下電器産業

情報:IT-PLUS
富士通さんまたもや1位です。

2006年06月05日

ワンセグ放送に関する利用状況調査

株式会社マクロミルは、関東、中部、近畿地方在住の15歳以上のワンセグ放送対応の携帯電話所有者を対象に、「ワンセグ放送利用状況調査」を実施しました。
日経リサーチは6月5日、「ワンセグ放送の視聴動向」の調査結果を発表した。調査は、2006年5月18日から22日にかけて実施された調査をまとめたもの。
ワンセグまだまだですねぇ。そろそろ携帯新しいの買おうかなぁ。。
2006年05月31日

mixiのバナー表示回数、Yahoo!に次いで2位

ネットレイティングスの調査によると、SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)「mixi」のバナー(インプレッション数、家庭からのアクセス)が、今年2月時点でYahoo!JAPANに次いで2位に浮上したことが分かった。
すごい勢いですねぇ。確かに社内の若者チームはほとんどみんなmixiやってます。そして、「で、mixiって何なのさっ?」ってこっそり聞いてくる方も増えてます。「mixiはmixiです。」
2006年05月16日

電通・博報堂 売上高が過去最高 ネット広告急成長

広告代理店最大手の電通と業界二位の博報堂DYホールディングスが十五日発表した二〇〇六年三月期連結決算は、急成長するインターネット広告費や企業収益の回復に支えられ、両社とも過去最高の売上高となった。最終利益も電通が過去二番目、博報堂DYは過去最高を記録し、好調だった。
ということです。
2006年05月09日

Google 日本では苦戦・閲覧数の伸び・ヤフー下回る

3月にヤフーの検索サービスを利用した人が見たページ数の合計は、前年9月から12.7%増の22億7793万ページとなった。グーグルは6%増の12億5280万ページだった。半年前と比較した伸び率で、グーグルがヤフーを下回ったのは2003年3月以来。
情報:IT-PLUS
日本じゃYahoo!。
2006年04月14日

gooリサーチ「広告媒体の注目度」に関する調査結果

NTTレゾナント株式会社と株式会社三菱総合研究所は、「gooリサーチ」登録モニターを対象に「広告媒体の注目度」に関する調査を実施しました。有効回答者数2,180名のうち約6割が最も視聴する広告としてテレビCMを選んでおり、テレビ広告の注目度が依然として高いことが明らかになりました。 PC上のバナー広告については、テレビCM・新聞に次ぐ重要なポジションを確立しつつあります。
2006年04月13日

「メディア接触」に関する調査 接触時間で「テレビ」と「ネット」並ぶ

インターネットリサーチの株式会社インフォプラントが提供する生活者情報マーケティングデータサービス「C-NEWS」では、「メディア接触」に関する調査を15歳以上のインターネットユーザーに対して実施し、合計1500人の回答を集計しました(調査期間:2006年3月28~30日/3日間)。
2006年04月11日

GyaOのCM、何回流せば認知される? DACが検証


デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(DAC)は4月11日、ネット放送「GyaO」で、CMを何回流せばユーザーに認知されるか調査した結果を発表した。3~4回で62%、8~10回で75%が認知。13回以上でピークに達し、83%のユーザーが認知する、という結果だ。
露出とか接触とか認知とか。

2006年02月21日

電通 「2005年日本の広告費」発表-インターネット広告は155%の高成長

電通は2月20日、国内の総広告費と、媒体別、業種別広告費を推定した「2005年日本の広告費」を発表した。2005年(1月~12月)の国内の総広告費は5兆9625億円で、前年比101.8%となり、前年比103.0%で4年ぶりの増加となった2004年に引き続き、前年実績を上回った。
ネット広告費2,808億円(うちモバイル288億円、検索連動590億円)前年比154.8%。ということでぐんぐん成長してます。

●資料:2005年の日本の広告費(電通)PDF

2006年02月11日

7分で分かる1月のブログ界 (1/2)

livedoor Blogの今後、スパム対策に各社が躍起、IE 7に合わせるかのようにMSN Spacesがアップデート、ブログ検索サービスの加速化、Web 2.0関連の動向。1月のブログ界を、これらのキーワードとともに振り返ってみよう。
このブログもlivedoorなんですけどねぇ~。
2006年01月30日

博報堂生活総合研究所 情報生活に関する意識調査 京阪神圏・首都圏比較

博報堂生活総合研究所は、情報環境の変化による生活者のコミュニケーションや意識の変化について、2005年10月、京阪神圏と首都圏にてアンケート調査を実施しました。 その結果、情報生活に関する意識は両地域で比較的同じ方向性を示していることがわかりましたが、中でも京阪神圏と首都圏で格差がみられた点・傾向の違いが現れた点をいくつか取り上げてご紹介します。
面白い結果ですねぇ。何でも10%増しの関西人。。
2006年01月25日

携帯で利用している有料サイトの44%は「着メロ」

利用している有料サイトの種類では、「着信メロディ」が44.1パーセントで最多。次いで「ゲーム」が32.8パーセント、「音楽・映画・芸能」が27.4パーセント、「着うた」が22.6パーセントとなった。男女別では、男女ともに「着信メロディ」が最も多く、男性は「ゲーム」と「着うた」が、女性は「音楽・映画・芸能」と「ゲーム」が続いた。
でしょうね。
2005年12月22日

総務省 ブログとSNSのビジネス事例136件を公表

総務省は12月22日、企業におけるビジネスブログとビジネスSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)の活用事例を公表した。これは、ブログやSNSの活用を促進させるため、他の企業の参考となるような事例や取り組みを、総務省が11月16日から12月15日まで募集した結果だ。
これは読み応えアル内容。(報道資料) なんでしょうか?まだ読んでないので。。 ビジネスブログ、ちょっと影が薄くなった気がすると勝手に思ってたんですが、近いうちに面白いことができそうなので非常に楽しみが如し。
2005年12月17日

博報堂生活総合研究所の生活予報2006「放電コミュニケーション」

インターネットや携帯電話の普及に伴い、生活者の情報環境はこの10年の間に大きく変わってきました。それまでは、マスメディアから一方的に情報を受け取るだけだった生活者が、ホームページを通じて情報発信したり、メールによって双方向コミュニケーションすることが可能になりました。今回当研究所が調査したところ、いまや「テレビ・人・パソコン」が生活者の3大接触メディアになっていることがわかりました。
2005年12月15日

日本ブランド戦略研究所 テレビとインターネット

「テレビとインターネットの融合」という言葉がニュースなどで度々登場する中、今回はテレビとインターネットの利用の一端を、100人アンケートで見てみたいと思います。「テレビを見ながらインターネット」の経験がある人は100人中89人。「テレビでみた事柄をインターネットで調べた」経験のある人は100人中98人。テレビで知ったことをすぐにインターネットで調べる行動は、すでに特別なことではないようです。
サイトログを見てみると、一日のアクセス数の波は相変わらず12時過ぎと23時頃って王道が出ますが、自宅でインターネットをする人って身近には結構少ない気がします。どうなんでしょう?
2005年12月07日

gooリサーチ・japan.internet.com共同企画調査 第6回「広告に関する調査」

gooリサーチとjapan.internet.comが共同で、「広告」をテーマに携帯電話を活用したリアルタイムアンケートを定期的に行い、その結果を発表していく。調査は、日本全国に住む10代~50代以上の男女合わせて2,037人を対象に実施。男女比率は、男性42.4%、女性57.6%。年齢層分布は、10代3.3%、20代35.7%、30代40.6%、40代17.6%、50代以上2.7%。
2005年12月05日

企業情報サイト調査2005

日本ブランド戦略研究所は、有力250社の企業情報サイトを評価する調査「企業情報サイト調査2005」の結果を発表した。この調査は企業Webサイトユーザーが実際にその企業のWebサイトを閲覧し評価するもので、今回が2回目の調査となる。(インターネット調査、2005年10月実施、回収数12,600通)
2005年11月30日

Yahoo! 第18回 インターネット利用者アンケート

2005年10月11日から10月24日までの14日間、Yahoo! JAPANのトップページに「利用者アンケート実施中」のテキストリンクをはって、アンケートページへ誘導する方法をとり、日ごろYahoo! JAPANをお使いの皆様のご利用実態やご意見を収集する目的で実施いたしました。第18回となる今回の調査では6万7702票の有効回答をいただきました。
2005年11月29日

ブログ訪問者は前年比約2倍、SNS訪問者は6倍

日本広告主協会Web広告研究会が11月28日発表した「消費者メディア調査」によると、ブログやソーシャルネットワーキングサイト(SNS)の利用者・訪問者数が急速に伸びている。今年9月時点のブログ訪問者は前年同期比で約2倍の2014万人、SNSは同6倍の190万人に拡大した。
2005年11月09日

広告業界の取引実態に関する調査

報告書

公正取引委員会がテレビなどの広告取引に関する実態調査を発表しました。(こんなのははじめてでしょうか?)社内で資料がまわってきたのでちょっとだけ読んだんですが、結構衝撃的な内容なんで広告関係者は(読んでるかな?)ご覧ください。

●関連資料:調査報告書(概要) PDF
●関連資料:報告書本体 PDF
●関連資料:参考資料 PDF

2005年10月19日

ブログ及びSNSの登録者数

ブログ及びSNS(ソーシャルネットワーキングサイト)について、各事業者の協力により、平成17年9月末現在の登録者数を集計しましたので、お知らせします。なお、今後も、各事業者の協力を得て、定期的に登録者数を集計し公表する予定です。
2005年08月31日

ブロードバンド契約者数の合計が2000万を突破

平成17年6月末におけるブロードバンド契約者数の合計数は、2058万となり、2000万契約をはじめて突破しました。※ブロードバンド契約数=FTTH、DSL、CATV及びFWAの各サービス契約数の合計値。
2005年08月11日

2005年上半期の話題・注目商品

話題・注目商品

「2005年上半期の話題商品・注目商品」を電通が発表しました。
1位は「ブログ」。さすがに1位というだけあって「結局ブログって何?」という質問がほんとに多かった。
数年前「ブラウザって何?」と聞かれた時もそうだったけれど、インターネットをしている人は普通に接触しているが如し。

2005年後半~2006年のトレンド予測
1.こだわりロハス ~進化したライフスタイル
2.ナツカシナジー ~ちょっと懐かしいもの
3.越境破開 ~既存の機能の枠を飛び越える

2005年07月20日

電通総研 2005年~2009年のインターネット広告費に関する試算を発表

【内容】 1.インターネット広告費全体の見通し 2.広告カテゴリー別の広告費試算結果  ・ウェブ広告  ・検索連動広告  ・コンテンツ連動広告  ・Eメール広告  ・モバイル広告
2005年07月20日

地上デジタル放送の普及動向とインフラ整備のあり方に関する調査研究

● 地上デジタル放送の現状と見通し  1. 地上デジタル放送の現状  2. 地上デジタル放送普及の見通し  3. 地上デジタル放送の普及における課題

● 移動体向け放送(1セグ放送等)の需要性
 1. 移動体向け放送サービスの現状
 2. 新規サービスに対する需要
 3. 移動体向け放送の市場規模
 4. その他移動体向け放送の動向

● 地上デジタル放送推進におけるインフラ整備の課題
 1. 首都圏のインフラ整備の重要性
 2. 新タワー建設の意義と役割

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