企業がソーシャルメディアマーケティングを展開するにあたっては、ソーシャルメディアポリシー（ソーシャルメディアに参加するうえでの基本原則）を持つことが大切です。ADKインタラクティブは、企業にソーシャルメディアポリシーの策定を提案するにあたり、まずは自社向けのソーシャルメディアポリシーを策定すべきだと考えました。こうしてできたのが「ADKインタラクティブ ソーシャルメディアポリシー」です。

⇒ADKインタラクティブ

抜粋したものが公開されています。

総務省では、この度、平成22年1月に、世帯及び企業における情報通信サービスの利用状況、情報通信機器の保有状況等について調査した「通信利用動向調査」の結果を取りまとめました。

⇒総務省：報道資料（PDF）

インターネット利用者数は9,408万人、人口普及率は78％。

株式会社サイバーエージェントが運営する「Ameba」は、女性向けソーシャルメディア「AmebaGG」において、女性ブロガーを対象に調査をおこなう「AmebaGG研究所」を2010年3月11日に設立いたします。

⇒サイバーエージェント：プレスリリース

2万人を超える「AmebaGGメンバーズ」で調査。第1回調査はこちら（PDF）。

株式会社電通は2月22日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2009年（平成21年）日本の広告費」を発表した。これによると、昨年2009年（1～12月）の日本の総広告費は5 兆9,222億円、前年比88.5％であった。

⇒電通：ニュースリリース（PDF）

総広告費は、2008年に続き前年実績を下回った。インターネット広告費は、媒体費5,448億円の前年比117.0％（モバイル1031億円、検索連動（PC）1,710億円）、インターネット広告制作費1,621億円の前年比100.7％で、7,069億円（前年比101.2％）となりました。

株式会社IMJモバイルは、この1年に渡り、モバイルに関するユーザー動向及びユーザーの意識について市場調査を行ってまいりました。この度、2009年に実施いたしました計8本の調査レポートを「Mobile User Book 2010」として集約いたしましたので、ご案内いたします。

⇒IMJモバイル：プレスリリース

およそ60ページのPDFが公開されています。

20歳から34歳までの若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研（電通子会社の株式会 社Media Shakers運営）は、働くF1層（20～34歳女性）の“衝動買い”の実態に注目したトピックVol.25 「働く女性の“衝動買い”」を発行致しました。

⇒M1・F1総研：トピック

衝動買いには気をつけて生活しています。

株式会社アサツーディ・ケイでは、広告コミュニケーションのプランニングをサポートするための様々な調査・研究開発に取り組んでいます。このたび、その取り組みのひとつとして、ADK独自の生活者分析ツールADK 「Target Scope 」（2009年版）を発表いたしました。

⇒ADK：ニュースリリース

7つのライフスタイル分野で、生活者は計79タイプ。

総務省情報通信政策研究所では、ブログ及びSNSについて、2008年度の市場規模を推計した結果を取りまとめましたので、公表します。

⇒総務省：報道資料

2009年1月末時点のブログ登録者数は、約2,695万人。
2008年度のブログ市場規模は約160億円（関連市場含めると約1961億円）、SNS市場規模は約499億円（関連市場含めると、約568億円）と推計。

サーチエンジン・マーケティング領域に注力し、これまでなされてこなかったSEMのブランド価値形成への影響を評価・分析することで、SEMの新しい活用方法を確立していくことを目的としている。

⇒電通：ニュースリリース（PDF）

安価な消費財では、消費者の検索頻度や目的が異なる。自然検索の結果が上位で、検索連動型広告も利用すれば商品に対するブランド価値が向上するとのこと。

株式会社野村総合研究所は、2014年度までのワイヤレスブロードバンドの進展とそのインパクトを予測した「ITロードマップ」をとりまとめました。

⇒野村総合研究所：ニュースリリース

2012年以降は家電品や車載端末、カメラやデジタルサイネージなどもワイヤレスブロードバンドに接続。という予想。