ビルコム、広報活動のネット効果測定「WebPR効果測定」を販売開始
マーケティング支援会社のビルコム株式会社は、2009年1月29日より、インターネットに特化した広報活動の効果を測定する「WebPR効果測定」を販売開始します。目的に応じて3つの効果測定メニューを用意し、価格は15万円から提供します。対象範囲はニュースサイト900サイト、ブログ・SNS120プロバイダー、掲示板80サイト。
マーケティング支援会社のビルコム株式会社は、2009年1月29日より、インターネットに特化した広報活動の効果を測定する「WebPR効果測定」を販売開始します。目的に応じて3つの効果測定メニューを用意し、価格は15万円から提供します。対象範囲はニュースサイト900サイト、ブログ・SNS120プロバイダー、掲示板80サイト。
『iNEX² 6媒体広告統計』は、これまでの『四媒体広告統計』(テレビ・ラジオ・新聞・雑誌)に、新たに「インターネット広告」と「交通広告」を加えて、6媒体の広告出稿状況を横並びに把握することができるデータサービスメニューです。「電通広告統計(DAS)」に続いて6媒体。利用可能なデータがプレスリリースに掲載されています。
ヤフー株式会社と「Yahoo!リサーチ」を提供するヤフーバリューインサイト株式会社は本日、「Yahoo!リサーチ」の新サービス「Search Insight(サーチインサイト)」の提供を開始しました。インターネットリサーチにYahoo!JAPANの検索行動データを組み合わせた独自の調査手法。
株式会社ビデオリサーチインタラクティブと、株式会社オールアバウト、NTTレゾナント株式会社、マイクロソフト株式会社、ヤフー株式会社のポータルサイト運営事業者4社は、インターネット広告のブランディング効果に関する共同調査プロジェクト「ネット広告バリューインデックスプロジェクト」を開始しました。2007年からいろいろやってるチームで、広告注目率、クリエイティブ評価、ブランディング効果等の基準値をアップデートしていく。2009年秋頃に調査結果・基準値を公表。
電通は、クロスメディアコミュニケーションに対応するため、広告統計システム「電通広告統計(DAS)」を機能拡張し、従来のマス4媒体(新聞、雑誌、テレビ、ラジオ)にインターネット広告統計と交通広告統計を加えた、広告出稿を6媒体のビーグル単位で検索・集計できる業界初のシステムを開発した。ネットはビデオリサーチインタラクティブのデータから、交通は首都圏の交通広告出稿データを活用。
株式会社野村総合研究所は、本日、企業のプロモーション施策がどの程度生活者に到達しているかをブランド別にランキング形式でお知らせする「広告ランキング」サービスの提供を開始します。「テレビCM別の合計視聴ランキング」「雑誌広告別の合計閲読ランキング」「Webアクセス率」「クロスメディアトータル接触ランキング」などが見れます。ランキングの閲覧は、当面無料とのこと。
株式会社電通の「クロスメディア開発プロジェクト」は、消費者のメディアや情報とのかかわり方を詳細に分析し、各メディア間の「つながりの強さ」を基軸として、クロスメディアコミュニケーション戦略の立案をビーグル単位で支援できる、新しいタイプの分析・プランニングシステム「dentsu-CONNECT MEDIAR」(電通コネクトメディア)を開発し、運用を開始いたしました。「シナリオづくり」支援のシステム。まず「クロスイッチ」を読みます。
Googleは米国時間8月26日、広告の販売や計画立案を支援するフリーソフトウェア「Google Ad Manager」の正式版をリリースした。より小規模なオンラインパブリッシャーも広告を取り扱うことが可能となる。3月にベータ版リリースした「Google Ad Manager」が正式版に。
⇒CNET Japan:グーグル、広告管理ツール「Google Ad Manager」の正式版をリリース:マーケティング
株式会社博報堂DYメディアパートナーズは、株式会社博報堂と協働で、複数のメディアを組み合わせることで広告効果を高めるクロスメディア型広告キャンペーンの効果測定を行う新手法「CROSCOPE(クロスコープ)」を開発しました。広告キャンペーンと広告表現効果を含めた効果測定や、プラニンングに必要なデータ取得ができる。
メタキャストの動画視聴体験を共有する「Mitter(ミッター)」、エム・データが独自に記録するテレビCM全放映実績「TVメタデータ」、データセクションが業界に先駆けて行ってきたブログ分析、シンクーのネットショップの購買経路を特定する「ShoppingFinder(ショッピングファインダー)」を組み合わせることで、従来の個別分析では把握が難しい企業のCMや自社のPR活動が、ブログや動画でどのように認知され、購買されるか等の消費者動向を把握することが可能になります。4社の仕組み連携で横断的な調査・分析。